カードローン審査

カードローン審査通過する人と、通らない人

カードローン審査

カードローン審査通過する人と、通らない人ではなにが違うのか?カードローンにはそれぞれに審査基準が設けられており、審査に通らない人はその基準をクリアしていないことが大きな原因といえます。

 

では、カードローンの審査基準とは?カードローン会社は審査に通らなかった場合でも、必ず断りの理由は言いません。その為、申込みした人はどこが悪くて審査に通らなかったのか分からず、次のカードローンへ申込みしても同じように断られるケースは良くあることです。

 

カードローンの主な審査基準
  • 消費者金融などの貸金業者の場合は、借金の金額が年収の3分の1かどうか。
  • 継続して安定的な収入があるかどうか。
  • 居住年数や勤続年数、年収、住居種別、会社規模などの属性の良し悪し。
  • 信用情報で返済が遅れていないか、事故情報が有るか無いか。
  • 自宅や勤務先の在籍確認がとれるかどうか。

カードローンの主な審査は上記になります。もちろんこれ以外にも細かい審査はあり、カードローン会社によって、審査内容は異なりますが、この5つは必ずと言って良いほど審査条項に入ることです。

 

カードローンは無担保・無保証で、その人の信用のみで貸付する為、重要となるのは、きちんと返済してくれるかどうかの「信用」がとても大切となります。しかし、初めて融資する人に対し、信用は誰もがありません。その為、過去の経験より、書類上でその信用度合を計り、融資の可否を決めることが、カードローンの審査になるのです。

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カードローン審査に通らないのはこんな人

カードローン審査に通らない人の典型パターン
  • カードローンへ申込みした金額と今の借入残高の合計が年収3分の1を超えている
  • 今借りているキャッシング・カードローンの返済が遅れている。
  • 以前に債務整理や破産などをして5年経過しておらず、事故情報が登録されている。
  • 過去にキャッシングやカードローンの返済を3ヶ月以上遅れたことがある。
  • 無職や専業主婦で自分に収入が無い(専業主婦は銀行カードローンなら借りれます)。
  • 勤続年数が3ヵ月未満や、居住年数が極端に短く、「属性」が悪い人。
  • 50万円を超える借入で収入証明書を提出できない人。(銀行カードローンなら収入証明書は不要です)
  • 在籍確認が取れない又は、不審な人。

年収3分の1以上借入があれば貸金業者の審査は通りません!

カードローンは種類が多くありますが、大きく分ければ、貸金業者のカードローンと、金融機関のカードローンに分かれます。

カードローンの種類
貸金業者のカードローン 消費者金融、クレジット会社、信販会社
金融機関のカードローン 銀行カードローン、労金のカードローン、信用金庫のカードローンなど。

カードローン審査は年収3分の1まで

貸金業者(消費者金融・クレジット・信販)のカードローンの場合、総量規制がありますので、原則年収の3分の1以上は借りられません。年収が300万円の人であれば100万円まで、600万円の人であれば200万円までが上限となります。

 

これ以上消費者金融などの貸金業者から借りる為には、総量規制例外貸付となる、借り換えローンや、おまとめローンでなければ貸金業法の法律によって融資はできないのです。

 

借入が多い人で、カードローンの審査に通らない人は、まず総量規制の範囲内かどうかを調べる必要があります。

金融機関からの融資は全て総量規制対象外となります

総量規制の範囲内かどうか調べるうえで、総量規制の対象と、対象外を分ける必要があります。総量規制の対象となる借入は、消費者金融やクレジットカードのキャッシング(ショッピングは含みません)、信販カードのキャッシング(ショッピングは含みません)になりますが、総量規制対象外となるのは、銀行、信用金庫、労金、農協、などの金融機関の借入は全て総量規制には含まれません。

 

例えば、銀行から借りている住宅ローンや、自動車ローン、リフォームローン、教育ローンなどすべて総量規制の年収1/3の計算には関係がないのです。要するに貸金業者以外の借入は全て総量規制とは無縁になりますので、総量規制の範囲内かどうかを調べるには、消費者金融とクレジット・信販のキャッシングを合算することで答えが出るのです。

信用情報に事故情報がある人は審査に通りません!

信用情報に事故情報があると審査通過不可

カードローンの審査で最重要と言えるのは、信用情報の審査です。信用情報とは指定信用情報機関のCICJICCの信用情報となりますが、貸金業法では融資の審査には必ず指定信用情報機関を照会しなければならないことになっています。

 

カードローンの審査が通らない人の多くは、この信用情報の審査で落ちることが多いのです。信用情報は非常に細かい情報まで登録されており、今借入しているローンの返済状況も分かります。借りているローンやキャッシング金利などを延滞している人は信用情報で分かりますので、返済滞納は支払能力が無いと見なされ、審査通過することはできません。そして、事故情報がある人も即断りとなります。

信用情報の事故情報の種類(一部)
事故情報の種類 内容
延滞 返済を3か月以上延滞した時点で登録。
延滞解消 過去に返済を3か月以上延滞後、支払をした場合。
債務整理 弁護士や司法書士へ債務整理(任意整理・特定調停・個人再生・破産)を依頼した場合。
特定調停 簡易裁判所へ特定調停を申立した場合。
民事(個人)再生 地方裁判所へ民事(個人)再生を申立した場合。
破産 地方裁判所へ自己破産を申立した場合。
債権者法的手続き 債権者側から訴訟などの法的手続きをした場合。

これ以外にも事故情報はありますが、登録されている多くは上記の情報です。この事故情報は登録から5年を超えない期間消えることはありませんので、一度事故情報が登録されてしまうと、5年は消費者金融も含め、クレジットカード、自動車のローンなど全てのローンが組めなくなるので注意が必要です。

最終的には在籍確認をクリアすれば審査通過の可能性が高い

在籍確認を通れば審査通過?

在籍確認の審査は最終的な審査と言っても良いでしょう。なぜなら、融資する可能性が無い人の在籍確認を取っても無駄になるからです。その為、在籍確認があった場合は審査通過する可能性が高いということになりますが、在籍確認がNGの場合、当然審査は通りません。

 

在籍確認とは自宅や勤務先に個人名で電話をして、実際に自宅に住んでいるのか、会社に勤務しているのか確認する審査です。

 

ここまで順調に審査が通っていたとしても、在籍確認は重要な審査になりますので、在籍に少しでも不審点や問題点があれば審査に通らなくなりますので、極力在籍確認は自分自身で出られるひとは電話に出た方が良いでしょう。


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